離職率が低い会社の特徴と理由｜計算方法・平均も解説

離職率が低い会社は、給与の高さより先に、上司との関係、仕事の任せ方、相談しやすさ、無理のない働き方がそろっています。特別な制度や高い給与が決め手になっているわけではなく、辞める理由になりやすい小さな不満や負担を、早いうちに拾って減らしているところが多いのです。

とはいえ、「うちの離職率は高いのか、低いのか」が分からないままでは、何を真似すればよいかも決められません。この記事では、離職率の計算方法と厚生労働省が公表する平均を確かめたうえで、離職率が低い会社の特徴、低い理由、自社で確かめる方法、離職率を下げるためにまず始めたい1つのことを、中小企業の経営者・人事の目線で整理します。

この記事でわかること

• 離職率の計算方法と、厚生労働省が公表する離職率の平均（全体・新卒3年以内）
• 離職率が低い会社に共通する5つの特徴と、低い理由
• 離職率が「低すぎる」ときに見ておきたい点
• 自社の離職率を確かめる手順と、離職率を下げるためにまず始める1つのこと

離職率が低い会社とは？まず自社の離職率の出し方を確かめる

「離職率が低い」かどうかは、比べる物差しがなければ決められません。物差しは、国の統計と同じ計算式で自社の数字を出し、公表されている平均と並べることで手に入ります。

離職率の計算方法：厚生労働省「雇用動向調査」の定義

厚生労働省の「雇用動向調査」は、離職率を次の式で出しています。

• 離職率（%）＝ 1年間の離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 × 100

例えば、1月1日時点で常用労働者が40人いて、その年に5人が辞めた場合、離職率は12.5%です。ここでの「離職者」は、期間中に辞めた人（自己都合、会社都合、定年、契約期間の満了などを含む）で、同じ企業内の別の事業所への転勤などは含みません。また「常用労働者」は、期間を定めずに雇われている人と、1か月以上の期間を定めて雇われている人です。つまり正社員だけでなく、パートタイムの人も含みます。

定年や契約期間の満了による退職も、辞めた人として数えます。年の途中で入社して、同じ年のうちに辞めた人は、1月1日時点の在籍者には入りませんが、離職者としては数えられます。入社3年以内の離職率は別の考え方で、就職した人のうち3年以内に辞めた人の割合を見ます（例えば、ある年に入社した10人のうち、3年以内に3人が辞めれば30%）。

会社によっては、分母を年間の平均人数にしたり、入社3年以内の離職を別に数えたりします。どれが正しいというより、国の数字と比べたいなら、国と同じ式で出すのが基本です。

離職率の平均：全体は13.7%、一般労働者は11.4%

2026年8月に公表された厚生労働省の「令和7（2025）年雇用動向調査結果の概況」によると、2025年1年間の離職率は全体で13.7%（前年は14.2%）でした。就業形態別では、一般労働者が11.4%、パートタイム労働者が19.9%です。なお、この調査は5人以上の常用労働者がいる事業所から抽出して行われたものです。

従業員が40人の会社なら、年に5人前後が入れ替わるのが全国平均に近い水準です。パートの人が多い会社は、平均より高い数字が出やすいことにも注意してください。比べるときは、全体の数字だけでなく、自社と同じ雇用形態の数字と並べると、実態に近い判断ができます。

産業による差も大きく、一般労働者の離職率が高いのは「宿泊業、飲食サービス業」の21.5%、「サービス業（他に分類されないもの）」の20.3%などです。自社の業種の数字は、同じ調査の産業別の表で確認できます。

新卒の3年以内の離職率：大学卒33.8%、高校卒37.9%

若手の定着は、別の統計で見ます。厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」（2025年10月公表）によると、2022年3月に卒業した人が就職から3年以内に辞めた割合は、大学卒で33.8%、高校卒で37.9%でした。

事業所の規模別では、30〜99人の事業所で大学卒41.9%、高校卒45.2%となり、1,000人以上の事業所（大学卒27.0%、高校卒26.3%）より高くなっています。小さな会社ほど若手が辞めやすい傾向にあるため、規模が小さい会社は、全体の平均より少し厳しめの数字と考えておくのが現実的です。

離職率が低い会社の特徴5つ

離職率が低い会社の特徴は、制度の豪華さより、日々の職場のあり方に表れます。ここでは、雇用動向調査などの公的な調査で「辞めた理由」「ストレスの原因」に挙がる項目の裏返しを軸に、5つの型で整理します。

なお、離職率が低い理由は会社ごとに違い、これから挙げる特徴がそろえば必ず離職率が下がる、というものではありません。「定着している会社によく見られる状態」として読んでください。

特徴1：上司との関係がよく、人間関係の不満が小さい

雇用動向調査で、転職した人が前の職場を辞めた理由を見ると、女性では「職場の人間関係が好ましくなかった」が11.5%（「その他の個人的理由」を除く）に挙がっています。また、厚生労働省の「令和7年労働安全衛生調査（実態調査）」では、仕事で強いストレスを感じている労働者は67.5%で、その内容は「仕事の量」「仕事の失敗、責任の発生等」がともに39.5%、「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」が32.9%でした。

離職率が低い会社では、上司が部下の話を聞く時間が決まっていて、困りごとが小さいうちに上司へ届きます。評価面談とは別に、週1回や月1回の短い1対1の対話があるだけでも、状況は変わります。具体的な進め方は1on1で話すこと一覧で紹介しています。

特徴2：仕事の任せ方が丁寧で、評価に納得できる

「仕事の量」や「仕事の失敗」がストレスの上位に挙がることは、任せ方と評価の問題でもあります。定着している会社では、仕事を任せるときに、期待する水準と相談先を一緒に伝えます。失敗したときも、個人を責める前に、仕組みの側に原因がないかを見ます。

評価も同じです。基準が分からないまま昇給や評価が決まると、「頑張っても意味がない」という気持ちが生まれます。評価の項目を示し、結果の理由を本人に説明できる会社は、給与が飛び抜けて高くなくても、納得感で人をつなぎとめています。

特徴3：無理のない働き方ができる

雇用動向調査で、女性の転職入職者が前の職場を辞めた理由の最多は（「その他の個人的理由」を除くと）「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」の12.9%でした。男性では「定年・契約期間の満了」が最も多く、次に「給料等収入が少なかった」が9.9%です。

収入は大切な理由の一つですが、労働時間や休日といった働き方の条件も、同じくらい辞める理由になっています。離職率が低い会社は、残業が特定の人に偏らず、休みが取りやすい状態を保っています。長時間労働の対策は長時間労働対策の手順で扱っています。

特徴4：成長の実感があり、先が見える

若手の3年以内の離職が小さい会社ほど高いことは、先ほどの統計のとおりです。小さな会社では、教育の仕組みや先輩の目が届きにくく、「ここで成長できるのか」という不安が生まれやすくなります。

定着している会社では、入社直後に教える担当が決まっていて、半年後、1年後にどんな仕事を任せるかが本人に見えています。大きな研修制度は要りません。「次に何を任されるか」が分かるだけで、先の見えない不安は小さくなります。若手が辞める理由の全体像は、若手社員の離職理由と対策で整理しています。

特徴5：心身の不調に早く気づき、相談できる

厚生労働省の「令和7年労働安全衛生調査」では、ストレスを相談できる相手は「家族・友人」が74.8%、「上司」が63.8%でした。裏を返せば、職場に相談できる人がいない人もいるということです。

離職率が低い会社は、不調のサインに早く気づき、上司以外にも相談できる先があります。職場の人間関係から来るストレスへの会社の関わり方は、職場の人間関係ストレスの原因と対策にまとめています。

離職率が低い理由：数字が低い会社に2つのパターンがある

離職率が低い理由は、大きく2つに分かれます。1つは、ここまで見てきたように、辞める理由が小さく抑えられているパターンです。もう1つは、辞めたくても辞められない事情で数字が低く見えているパターンです。

離職率が低くても安心できない場合

次のような状態は、離職率が低くても見直しの対象になります。

• 辞めたい人はいるが、言い出せない雰囲気がある
• 不満や相談が表に出ず、ある日突然、退職の申し出が来る
• 休職者や、体調を崩して欠勤する人が増えている
• 転職先を探す人が、周りにはいないふりをしている

離職率は、職場が悪化してから遅れて動く数字です。数字が低くても、社員の様子が違うときは、数字より現場の声を信じてください。「心理的安全性」が高い職場かどうかは、心理的安全性の高い職場とはの特徴が参考になります。

業種や規模で、平均の意味も変わる

離職率は、業種や雇用形態の影響を強く受けます。パートの比率が高い業種で、全国平均より離職率が高いことを、直ちに職場のせいにはできません。逆に、正社員中心の会社の離職率が平均並みでも、特定の部署だけ高い、ということもあります。平均との比較は入り口にして、自社の内訳を見ることが大切です。

自社の離職率を確かめる手順

特徴を知っても、自社の状態が分からなければ手の打ちようがありません。次の3ステップで、1時間ほどあれば、おおよその状態をつかめます。

ステップ1：国と同じ式で、過去3年分の離職率を出す

過去3年分の1月1日時点の常用労働者数と、その年の離職者数を一覧にします。1年分だけでは、小さな会社は1人の増減で数字が大きく動くため、3年の推移で見ます。

ステップ2：雇用形態・部署・入社年数で分ける

全体の数字だけでなく、正社員とパートで分け、入社1年以内・3年以内の離職も別に出します。さらに、部署や上司ごとに退職者が偏っていないかを見ます。特定の部署や上司に偏りがあれば、会社全体の問題ではなく、そこに原因がある可能性があります。

ステップ3：辞めた人の理由を、一覧にして並べる

退職者が出たときに、辞めた理由を聞いて記録しておきます。本音は退職の面談では出にくいため、退職者向けの匿名アンケートも役立ちます。質問の作り方は、離職防止アンケートの質問例で紹介しています。

ここまで読んで、「数字は出せたが、数字に表れない不満や不調をどう見つけるか」が課題になる会社も多いでしょう。

離職率は、人が辞めてから動く数字です。辞める前の社員の状態を知るには、離職率とは別の物差しが要ります。ココロチェックのサービス資料では、組織の状態を測り、社員が専門家に相談できる体制を整える考え方を紹介しています。

離職率を下げるには？まず1つ始めるなら

離職率を下げる方法は多くありますが、一度に全部を始めると、現場が疲れて続きません。まず1つだけ選ぶなら、社員の本音が、辞める前に会社へ届く経路をつくることをおすすめします。

管理職の1対1の対話から始める

費用がほとんどかからず、特徴1（上司との関係）と特徴5（早めの気づき）の両方に効くのが、管理職と部下の定例の対話です。1回15〜30分、月1回からで構いません。話す内容は、業務の進捗より、仕事の負担感、困りごと、今後のことを中心にします。

人が辞め続けているなら、原因の洗い出しが先

すでに退職が続いている会社は、制度をつくる前に、辞めた理由と残る人の本音を集めてください。原因を絞らずに手を打つと、的外れな対策に時間をかけることになります。離職防止の全体の順番は離職防止の取り組みで、人が辞め続ける職場に出やすい特徴は人が辞めていく会社の特徴25項目で扱っています。1人の退職をきっかけに周りが続く場合は、連鎖退職の止め方も見ておきましょう。

ココロチェックで、離職の手前にある不調と不満を見つける

離職率が低い会社に共通する「相談しやすさ」や「早めの気づき」は、社内の努力だけでは、なかなか実現しにくい面があります。上司には言いにくいことがあり、小さな会社では人事と社員の距離が近いぶん、本音を言いにくい人もいるからです。

ココロチェックは、産業保健の担当者がいない会社のための、法人向けメンタルヘルスサービスです。組織の状態を「測る」ところから、社員が専門家に相談して「癒す」ところまでを、一つのサービスで支えます。

• 組織の状態を測る：設問に答えるだけで、組織の状態と部署ごとの傾向がわかる組織診断を、無料で用意しています
• 社員の相談先になる：公認心理師・臨床心理士などの専門家に、オンラインで1回30分から相談できます
• 人事に個人の情報は渡さない：会社が見られるのは組織単位の傾向だけで、誰が相談したかは、本人の同意なく伝わりません

離職率を「結果」として追うだけでなく、辞める手前の状態を組織単位で知ることができます。まずは無料の組織診断で、自社の状態を見てみてください。

離職率が低い会社についてよくある質問

Q. 離職率が低い会社の特徴は何ですか？

上司との関係がよく、仕事の任せ方や評価に納得感があり、無理のない働き方ができ、成長の見通しがあり、不調に早く気づいて相談できることなどです。給与の高さだけで決まるわけではありません。

Q. 離職率の計算方法は？

厚生労働省の雇用動向調査では「1年間の離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数 × 100」です。国の平均と比べるときは、この式で出します。

Q. 離職率の平均は何%ですか？

厚生労働省の令和7（2025）年雇用動向調査では、全体で13.7%、一般労働者で11.4%、パートタイム労働者で19.9%です。新卒の3年以内の離職率は、2022年3月卒で大学卒33.8%、高校卒37.9%でした。

Q. 離職率が低い理由は何ですか？

辞める理由になる不満や負担が小さく抑えられていることが主な理由です。ただし、辞めたくても言い出せない状態で数字が低いこともあるため、社員の様子もあわせて確かめてください。

Q. 離職率を下げるには何から始めればよいですか？

まずは自社の離職率を国と同じ式で出し、辞めた理由を記録することです。そのうえで、管理職と部下の定例の対話を始めるなど、本音が辞める前に届く経路をつくることをおすすめします。

Q. 離職率が低いと「何かがおかしい」と言われるのはなぜですか？

低い数字そのものが悪いわけではありません。ただ、辞めたい人が言い出せないなど、不満が表に出ていない場合があるため、数字だけで安心せず、社員の状態もあわせて見る必要があります。

まとめ：離職率が低い会社を目指すなら、数字と職場の両方を見る

離職率が低い会社になるための要点は、次の3つです。

• 離職率は、国と同じ式（離職者数 ÷ 1月1日現在の常用労働者数）で出し、全国平均の13.7%（一般労働者11.4%）や、自社の過去3年の推移と並べて見る
• 離職率が低い会社は、給与より先に、上司との関係、仕事の任せ方、相談しやすさ、無理のない働き方がそろっている
• まず1つ始めるなら、辞める前に本音が会社へ届く経路（管理職の定例の対話など）をつくる

離職率が低い会社は、数字だけでなく、辞める理由を小さくする日々の積み重ねでできています。自社の状態を知るところから、始めてみてください。